建築家と原価で造る
リノベーション

リノベーションについて

ひところ盛んだった、新築住宅の低価格競争が鳴りを潜めたようです。(適正価格については当社ホームページも、いささか貢献したかもしれません)それに伴い、中古住宅の改築・改修(リノベーション)が注目されています。

リフォームからリノベーションという言い方が一般的になったのは、ある男性向け情報雑誌の特集号からと推察します。家(Casa)を中心テーマとしたこの特集は、その後独立した生活情報月刊誌となりました。

当社でも、リノベーション案件が増えてきましたので、「リフォームへの取組み」というタイトルだったこのページを「リノベーションについて」と変更しました。リフォームとリノベーションについては、建築雑感(4)でビルダーズブリッジの見解を書いています。ご一読ください。

リノベーションへの取り組み

家族が増えて手狭になった。子供たちが独立して、夫婦2人では使い勝手が悪い。あるいは中古住宅を購入して、自分たちの住みやすいように改築したい。リノベーションの動機は様々です。

建築家と原価で作る! ビルダーズブリッジ参加と共感の家づくりは、もちろんリノベーションにも生かされています。

日本のリノベーション事情

日本の住宅は、平均約40年で建て替えられています。イギリスの約120年、アメリカ、フランスの約80年と比較して半分から3分の1の寿命しかないことになります。
100年も住み続けるためには、当然何度も改装します。欧米では、中古住宅に手を入れ、新築同様にして売買する市場が確立されています。
一方、日本の住宅は老朽化したところを修繕することはあっても、一度もリノベーションしないまま取り壊すことも珍しくありません。そのため、欧米と比較して中古住宅市場もリノベーション業も健全な発達をしていません。

リノベーションにこそ大切な品質管理

日本の住宅の寿命が欧米の1/3といっても、必ずしも耐久性が1/3だというわけではありません。税制面その他の理由で、中古住宅市場が育たなかった事が原因です。
その結果、企画力、施工技術も料金もまちまちなリノベーション会社が乱立し、リノベーションを思い立っても施工業者の見極めがつきにくい状況になってしまいました。
リノベーションは、既存の建物の躯体を使用しますので、新築以上の設計企画力と施工技術が必要なものです。

最低必要条件は建設業許可

建設業法の特例(第3条第1項ただし書)により、受注金額500万円未満の軽微な工事(リフォーム)、受注金額1500万円未満または、延床面積150m2未満の小規模工事(増・改築)については建設業の許可がなくても工事を受注できます。
事実上ほとんどのリノベーションが野放し状態のため、営業優先で技術力の全くないリノベーション業者が横行しています。
中には「劇的ビフォーアフター」でおなじみのリノベーション会社です、などとTV番組と紛らわしい呼称を使っている悪質な業者もあります。これなどは詐欺商法ですが、そこまでいかなくても、ずさんな手抜き工事が行なわれているのが現状です。

リノベーション会社の選択

といっても、建設業許可があるから優良な業者というわけでもありません。
大手ハウスメーカー系列、大手住宅設備機器メーカーのフランチャイズ、全国に事業所を展開し、派手な広告をしているリノベーション会社などは、100%下請けに工事をさせていて、施工技術は一定しません。大手だから安心というものでもないのです。
不動産業者が事業展開している「○築そっくりさん」などは、建築知識のない不動産営業が、規格化されたパッケージ・プランを売る形です。リフォーム程度なら対応できるでしょうが、新築以上に設計力が必要なリノベーションは難しいと思われます。

耐震リフォームについて

1981年以前に建設された建物は、新しい耐震基準が適用されていません。地震大国といってもよい日本、いつ何処に大地震が襲ってくるか分かりません。被害を最小限にとどめるため、耐震補強は必須です。
この耐震リフォームは家の躯体を補強しますから、建物の構造を知り尽くした建設業者に依頼するようにしてください。命に関わることですから、くれぐれも無許可業者などに任せないよう気をつけなくてはなりません。

誰の真似でもない、業者のプランから選ぶのでもない、あなただけのリフォーム・リノベーション計画を適正な価格で。ビルダーズブリッジの無料相談窓口までご連絡ください。

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